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「HYPER SBI 2リリース&日計り信用コスト引き下げW記念キャンペーン」実施のお知らせ

株式会社SBI証券(本社:東京都港区、代表取締役社長:髙村正人、以下「当社」)は、2022年3月10日(木)から順次、「HYPER SBI 2リリース&日計り信用コスト引き下げW記念キャンペーン」と題し、以下2つのキャッシュバックキャンペーンを実施します。両キャンペーンでは、対象期間中に一回でもトレーディングツール「HYPER SBI 2」を利用して対象取引を行った場合に、キャッシュバック金額の上限が2倍になります。

第一弾:ETF買方金利キャッシュバックキャンペーン(2022/3/10〜)
第二弾:日計り信用取引キャンペーン(2022/4/1〜)

第一弾の「ETF買方金利キャッシュバックキャンペーン」では、対象期間中において国内ETFの信用取引にかかる買方金利を最大5,000円キャッシュバックします。本キャンペーンは、すべての国内ETFを対象とし、個人投資家の皆さまに人気のレバレッジ型ETFもご利用いただけます。
対象期間中に一度でも「HYPER SBI 2」を利用して国内ETFの信用取引(新規買、新規売、返済買、返済売、現引、現渡)を行った場合には、買方金利のキャッシュバック上限金額が2倍の10,000円になります。

第二弾の「日計り信用取引キャンペーン」では、一般信用「日計り信用取引」の新規建約定代金に応じて、対象期間中の現物取引手数料および信用取引手数料をキャッシュバックします。
対象期間中に一回でも「HYPER SBI 2」を利用して一般信用「日計り信用取引」を行った場合には、取引手数料のキャッシュバック金額の上限が2倍になります。

当社は、個人投資家の皆さまのさまざまなニーズに応えるべく、国内株式取引のコスト低減やサービス拡充に積極的に取り組んできました。2022年3月には、デイトレードに特化したサービス「日計り信用取引」における買方金利及び貸株料を撤廃し、取引手数料・買方金利・貸株料は、いずれも主要ネット証券最安※の0円を実現しました。また、「HYPER SBI ネット証券のキャンペーン最新情報 2」は、2022年2月の正式リリース以降、お客さまからのご要望にお応えして改善を継続しており、特に高頻度にお取引されるお客さまからご好評いただいています。
※比較対象範囲は、主要ネット証券 5 社です。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、
楽天証券、マネックス証券、松井証券、auカブコム証券(順不同)を指します
(2022年3月9日(水)時点、当社調べ)。

このたびの「HYPER SBI 2リリース&日計り信用コスト引き下げW記念キャンペーン」により、これまで以上に快適な環境でコストを抑えた取引が可能となり、多くのお客さまに資産運用の選択肢の一つとして、当社のサービスを活用いただけるものと期待しています。

<金融商品取引法に係る表示>
商号等 :株式会社SBI証券 金融商品取引業者
登録番号:関東財務局長(金商)第44号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
一般社団法人日本STO協会

<手数料等及びリスク情報について>
SBI証券の証券総合口座の口座開設料・管理料は無料です。 ネット証券のキャンペーン最新情報
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります(信用取引、先物・オプション取引、外国為替保証金取引、取引所CFD(くりっく株365)では差し入れた保証金・証拠金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります)。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

新生ポイントプログラム

お客さまの個人情報や取引関係情報は、マネックス証券と当行で共有します。なお当該情報については当行およびマネックス証券のそれぞれにおける個人情報の利用目的の範囲内で利用いたします。
当行において金融商品仲介でのお取り引きをされるか否かが、お客さまと当行との融資等他のお取り引きに影響を与えることはありません。また、当行での融資等のお取引内容が金融商品仲介でのお取り引きに影響を与えることはありません。
<委託金融商品取引業者について>
商号:マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

  • 利息は源泉分離課税(国税15.315%、地方税5%)となります。
  • 商品によって、当行の判断により、満期日が延長または繰り上げとなるものや満期金をお客さまにとって 不利な為替レート(特約設定レート)で外貨(相対通貨)に交換 のうえお受け取りとなる可能性があるものがあります。満期金が外貨となった場合は、 外貨特有のリスク(為替手数料や為替変動に起因する元本割れリスク) が発生します。
  • 中途解約は原則できません。 なお当行がやむを得ないものと認め満期前解約に応じる場合、 元本割れ が生じる可能性があります。市場の環境等によっては 大きく元本割れ する可能性もあります。
  • 必ず余裕資金でお預け入れください。仮に預入時以降にまとまった資金が必要となった場合でも、この預金にお預け入れの資金を充当する必要がない程度の十分な流動性が確保されていることをご確認のうえ、お申し込みください。
  • 満期時に、元金または元利金は特約条件に従って同口座の普通預金に入金となり、以降、当該通貨の普通預金店頭表示金利が適用されます。
  • 預入通貨が円の場合は預金保険の対象です。ただし、本預金の利息の一部は預金保険の対象外となります。詳しくは各商品の商品説明書をご確認ください。
  • 円建て二重通貨定期預金の満期時の元金または元利金は、満期時受取通貨が外貨(相対通貨)となった場合、預金保険の対象外となります。
  • 預入通貨が外貨の場合は預金保険の対象外です。
  • 適用金利は市場動向等により変更されます。また、市場動向等によっては取り扱いを中止する仕組預金もあります。
  • お申し込みの際には、商品説明書(契約締結前交付書面)を必ずご確認いただき、商品内容を十分にご理解のうえ、自己の判断と責任においてお申し込みください。 は店頭やインターネットにご用意しております。
  • 有価証券は銀行の預金ではありません。
  • 有価証券は預金保険の対象ではありません。金融商品仲介サービスで販売する有価証券は、マネックス証券の証券総合取引口座でのお買い付けとなり、投資者保護基金の対象となります。
  • 有価証券は元本保証または利回り保証のいずれもなく、当該有価証券またはその裏付け資産に係る株式相場、金利水準、為替相場等の変動、発行者等の信用状況の変化、国内外の政治経済状況の変化等に伴う価格変動リスクがあり、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資した資産価値の減少を含むリスクは、有価証券をご購入のお客さまが負うことになります。
  • 有価証券には、発行者等の信用リスクが存在します。
  • 流通性の低い有価証券は価格変動が大きくなったり、売買ができない場合があります。
  • 外貨建て有価証券の場合、為替変動リスクが存在します。
  • ネット証券のキャンペーン最新情報
  • 新生銀行は、マネックス証券を委託金融商品取引業者とし、有価証券の売買の媒介等を金融商品仲介業務として行います。
  • 証券口座開設とは、マネックス証券に「証券総合取引口座」を開設することをいいます。金融商品仲介サービスにおける有価証券のご購入に際してはマネックス証券における証券総合取引口座の開設が必要となります。
  • 証券口座開設の受け付けはマネックス証券所定の条件を満たすお客さまに限らせていただきます。
  • 証券口座開設後の株式売買等の金融商品取引はすべて、マネックス証券とのお取り引きになります。新生銀行は、注文の申し込みを受け付け、マネックス証券が受注・執行を行います。
  • 新生銀行の金融商品仲介サービスにおいて、お客さまが新生銀行に支払う手数料はありません。
  • 新生銀行が金融商品仲介サービスにて取り扱う金融商品取引には、マネックス証券所定の手数料や必要経費等がかかります。マネックス証券とのお取り引きに係る手数料等は商品・銘柄・取引金額・取引方法等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。なお、マネックス証券と直接お取引される場合のお取扱商品・手数料体系等とは異なることがあります。
    マネックス証券とのお取り引きに係る手数料・費用、およびご留意点については、下記をご確認ください。
    https://info.monex.co.jp/policy/risk/index.html
  • 金融商品仲介サービスを通してマネックス証券商品をお申し込みの際には、最新の目論見書・販売説明書および契約締結前交付書面を必ずご確認いただき、商品内容を十分にご確認のうえ、ご自身の判断と責任においてお申し込みください。
  • 目論見書・販売説明書は、新生銀行の店頭で入手いただけるほかマネックス証券のウェブサイトでもご確認いただけます(店頭限定で取り扱う商品については新生銀行の店頭にて、マネックス証券ウェブサイト限定で取り扱う商品についてはマネックス証券ウェブサイトにてご確認ください)。なお、金融商品仲介サービスの取り扱いのない新生銀行店舗ではご用意しておりません。
  • 新生銀行において金融商品仲介でのお取り引きをされるか否かが、お客さまと新生銀行の融資等他のお取り引きに影響を与えることはありません。また、新生銀行での融資等のお取引内容が金融商品仲介でのお取り引きに影響を与えることはありません。
  • 委託金融商品取引業者・売出人
    マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)
    第165号 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
  • 販売取扱登録金融機関・売出取扱人 株式会社新生銀行 ネット証券のキャンペーン最新情報 登録金融機関:関東財務局長(登金)
    第10号 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会
  • 本商品は預金ではなく、元本保証および利回り保証のいずれもありません。本商品は、預金保険制度の対象ではありません。また、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 本商品は、原則として中途解約ができません。
  • 新生銀行は、新生信託銀行が発行する合同運用指定金銭信託(商品名:新生パワートラスト、以下、「本商品」)の募集取扱業務(電子募集取扱業務を含みます)を行います。なお、新生銀行では本商品の取得勧誘を行いますが、本商品の申し込みの受け付けは行いません。本商品の申し込みの受け付けおよび契約締結にかかる最終判断はすべて新生信託銀行にて行います。
  • 新生信託銀行は、本商品の発行者であり、金融機関の信託業務の兼営等に関する法律その他の適用法令を遵守し信託業その他の業務を行います。本商品は、新生信託銀行が受託者として資産の運用および管理を行う実績配当型の金銭信託です。お客さまからお預かりした資金は、信託設定日以降、法律(信託法)によって、信託銀行自身の財産や他の信託の信託財産とは分別して管理することが義務付けられております。本商品においては、お客さまに投資いただいた金銭を、同社が受託者となる単独運用指定金銭信託を通じて、ショッピングクレジット債権や自動車ローン債権等の金銭債権(当行のグループ会社が保有していた債権を含む場合があります)を裏付資産とする信託受益権や信託勘定向けの貸付等に投資または融資することにより運用します。
  • 裏付資産である上記金銭債権に係る債務者の信用リスク(運用先の信託勘定における想定を上回る貸し倒れの発生)、市場金利の変動(運用資産の価値の下落)等により運用資産から予定された収益が得られず、さらには元本割れが生じる可能性があります。したがって、予定配当額通りの収益金支払がなされない場合があります。また、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。これらの運用による損益はすべてお客さまに帰属します。
  • 運用の状況により元本の償還を停止し、信託を終了する場合があります。その場合、元本の償還が満期予定日から大幅にかい離する可能性があります。
  • お客さまが受け取る収益金は源泉分離課税(国税15.315%、地方税5%)の対象となります。
  • 満期時において自動継続はありません。信託元本は償還日に登録済みの新生総合口座パワーフレックス円普通預金に入金となり、以降は普通預金店頭表示金利が適用されます。
  • 本商品の運用および管理に対して、信託財産の中から支払う信託報酬およびその他の費用をお客さまに間接的にご負担いただきます。信託報酬については、信託元本に対して年率0.01%~3%の範囲とし信託財産の運用成果に基づき計算します。また、信託財産に関する租税および信託事務の処理に必要な費用が信託財産の中から支払われます。これらは信託財産の運用成果その他の状況により変動するため、信託報酬およびその他の費用の総額について、事前に金額または上限を提示することができません。なお、本商品に関して、お客さまから新生銀行に対してお支払いいただく手数料その他の対価はございません。
  • 本商品には、クーリングオフの適用はありません。
  • お申し込みにあたっては新生銀行または新生信託銀行が提供する契約締結前交付書面等(商品説明書。募集要項、信託約款を含みます)を必ずご確認いただき各商品のリスクや手数料・費用等につき十分ご理解のうえお客さまご自身の判断と責任でお申し込みください。
  • 契約締結前交付書面は、新生銀行の店頭で入手できるほか、新生銀行のウェブサイトからご確認いただけます。なお、本商品の取り扱いのない店舗ではご用意しておりません。

<募集取扱業務(電子募集取扱業務を含む)を行う者>
株式会社新生銀行
登録金融機関:関東財務局長(登金)第10号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

<合同運用指定金銭信託の受益権発行者>
新生信託銀行株式会社 代表取締役社長:栗原美江
所在地:東京都中央区日本橋室町二丁目4番3号
登録金融機関:関東財務局長(登金)第22号
加入協会:日本証券業協会

  • 新生銀行は、お客さまと株式会社お金のデザインとの間で締結する投資一任契約の締結の媒介を行い、資産の運用は株式会社お金のデザインが行います。また、株式会社お金のデザインの提携金融機関に、お客さまご本人名義の証券口座を開設いただく必要があり、当該提携金融機関が「THEO+[テオプラス]新生銀行」に関する資産の管理を行います。
  • 株式会社お金のデザインの提携金融機関に開設されたお客さまご本人名義の証券口座におけるお取り引きにつきましては当該提携金融機関が定める取引約款等に従うものとし、新生銀行および株式会社お金のデザインは「THEO+[テオプラス]新生銀行」以外のお取引に関しては一切関知いたしません。
  • 主に海外の上場投資信託(ETF)で資産の運用を行うため、金融商品取引市場の相場の変動、為替相場の変動等により運用資産の時価評価額は大きく変動する可能性があります。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。運用による損益はすべてお客さまに帰属します。
  • 一連のサービスに対し、株式会社お金のデザインに投資一任報酬をお支払いただきます。投資一任運用報酬は運用資産の円貨換算時価残高に対して最大1.10%(税込・年率)を乗じた金額となります。また間接的にご負担いただく費用として組入ETFに係る運営管理費等がありますが、その合計額は銘柄、組入残高等によって異なりますので、事前に料率または上限額を表示することができません。
  • お客さまが株式会社お金のデザインの提携金融機関に開設した証券口座に関するお取り引きに関して、別途当該提携金融機関に対し当該提携金融機関が定める手数料・費用等が必要となる場合があります。詳細は株式会社お金のデザインの提携金融機関までお問い合わせください。
  • 「THEO+[テオプラス]新生銀行」は預金ではなく投資一任契約に基づくサービスのため、預金保険制度の対象ではありません。
  • 株式会社お金のデザインは、お客さまからお預かりしている資産を、会社固有の資産とは分別して管理する金融機関と提携しています。「THEO+[テオプラス]新生銀行」の証券口座を管理する提携金融機関は、投資者保護基金に加入しており、万が一分別管理に不備があった場合でも、日本投資者保護基金が1,000万円まで補償を行うことになっています。詳細は株式会社お金のデザインの提携金融機関までお問い合わせください。
  • 「THEO+[テオプラス]新生銀行」は投資一任契約に基づくサービスであるため、お客さま自身で個別の有価証券につき売買注文を行うことはできません。
  • お申し込みにあたっては株式会社お金のデザインがインターネットで提供する契約締結前交付書面等を必ずご確認いただき、各商品のリスクや手数料・費用等につき十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任でお申し込みください。
  • 法人のお客さまは、お申し込みいただけません。

株式会社お金のデザイン
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2796号
加入協会:一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会

LINE CFD、商品デビュー応援キャンペーンを開催!新規口座開設+1取引で現金1,000円をプレゼント


LINE CFDは、米国株をはじめ、世界主要国の指数、日本株、原油や貴金属など様々な金融商品に少額から投資が可能なCFD取引サービスです。米国株が0.1株からはじめられ、時間やタイミングを選ばずご利用いただけます。また、LINE証券からシームレスに利用でき、専用アプリでスピーディーな取引や、LINEの通知機能で重要な情報をタイムリーに受け取れることから、幅広いユーザーの皆さまにご利用いただいております。

■いちかぶチャレンジコース(CFD) 商品デビュー応援キャンペーン
対象期間中にCFD口座開設完了し、翌月末までに商品CFD対象銘柄の取引を完了したユーザーについて、現金1,000円をプレゼントします。

■いちかぶチャレンジコース(CFD) 日本株 キャッシュバックキャンペーン
対象期間中の個別株CFDのうち日本株を対象とした売買代金の合計額が50万円以上となったユーザーについて、売買代金50万円ごとに1,000円をキャッシュバックいたします。

【LINE証券株式会社の概要】
(1) 名称: LINE証券株式会社 ネット証券のキャンペーン最新情報
(2) 所在地: 東京都品川区西品川一丁目1番1号 住友不動産大崎ガーデンタワー22階
(3) 代表者: 代表取締役Co-CEO正木美雪(LINE株式会社)、米永吉和(野村證券株式会社)
(4) 事業内容:資産形成層をターゲットとした非対面証券ブローカレッジおよび非対面証券投資コンサルティングサービスの提供等
(5) 資本金、資本準備金及びその他資本剰余金:490億円
(6) 設立年月日:2018年6月1日

<LINE証券とは>
“投資をもっと身近に、もっと手軽に”をミッションに、スマートフォンに特化したシンプルで直感的なデザインと操作性が特徴の新たな「スマホ投資サービス」。2019年8月にサービスを開始。現在、1株単位で取引ができる「いちかぶ(単元未満株)」、取引所取引(現物取引・信用取引)、投資信託、FX取引サービス「LINE FX」、個人型確定拠出年金「LINEのiDeCo」、IPO(新規上場株)サービス、CFD取引サービス「LINE CFD」、つみたてNISAを提供。総口座数は、2021年10月時点で100万口座をネット証券最短*で突破しております。

<手数料等およびリスク・ご注意事項>
CFD取引は預託した証拠金に比べて大きな金額の取引が可能なため、原資産である株式・ETF・ETN・株価指数・その他の指数・商品現物・商品先物、為替、各国の情勢・金融政策、経済指標等の変動により、差し入れた証拠金以上の損失が生じるおそれがあります。
取引金額に対して、商品CFDは5%以上、指数CFDは10%以上、株式CFD・バラエティCFDは20%以上の証拠金が必要となります。
取引手数料は無料です。手数料以外に金利調整額・配当調整額・価格調整額が発生する場合があります。
当社が提示する価格の売値と買値の間には差額(スプレッド)があります。相場急変時等にスプレッドが拡大し、意図した取引ができない可能性があります。
原資産が先物のCFDには取引期限があります。その他の銘柄でも取引期限を設定する場合があります。
当社の企業情報は、当社HP及び日本商品先物取引協会のHPで開示されています。
当社は日本国内にお住まいのお客様を対象にサービスを提供しています。
LINE証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3144号 商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会 一般社団法人金融先物取引業協会 日本商品先物取引協会
お客様相談窓口:03-6670-3624
日本商品先物取引協会:https://www.nisshokyo.or.jp/index.html

本コーナーの内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 ネット証券のキャンペーン最新情報 PR TIMES ()までご連絡ください。製品、サービスなどに関するお問い合わせは、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。

SBI証券のキャンペーンが激熱!3,000円分のAmazonギフト券をプレゼント!

SBI証券のオフィスがある泉ガーデンタワー (1)

まつのすけと三井住友トラストクラブ株式会社 五十嵐 代表取締役社長

■インタビュー等:
三井住友トラストクラブ 五十嵐 代表取締役社長

三井住友カード、エポスカード、ダイナースクラブ

ANA(全日本空輸)、デルタ航空、三菱UFJ銀行、ウェスティンホテル東京
ネット証券のキャンペーン最新情報

JCB、NTTドコモのdカード、ラグジュアリーカード

小田急電鉄、オリコカード、マイクロソフト、ARUHI

ジャックス、アメックス、岩田昭男氏、菊地崇仁氏

SBI証券、マネックス証券、楽天証券

SMBC日興証券、松井証券、むさし証券

岡三オンライン証券、岩井コスモ証券、トレステ

PASMO、横浜・八景島シーパラダイス、ふるなび

SAKE COMPETITION

SAKE COMPETITION(農林水産省・経済産業省・内閣府・外務省・文化庁 後援)

楽天ひかりの最新キャンペーンを一挙に紹介! 申し込み条件やメリットも解説【2022年最新】

ナビ博士

ナビ博士

楽天ひかりでは1年無料のキャンペーンの他にも、「SPU」や「スタート1000」などのキャンペーンの実施もあります。

ゲット君

ゲット君

本記事では、 楽天ひかりのキャンペーン情報、楽天ひかりを選ぶメリット、申し込み方法などを解説 します。

楽天ひかり・楽天モバイルの対応エリアは?

検索・サーチの虫眼鏡アイコン

「楽天ひかり」の対応エリアを調べる方法

対応エリアは NTT東日本・NTT西日本と同じ です。

ナビ博士

ナビ博士

自宅が楽天ひかりの対応エリアであるかは、NTT東日本 フレッツ光、NTT西日本 フレッツ光の公式サイトから確認できます。

  • NTT東日本 フレッツ光の公式サイトへ
  • NTT西日本 フレッツ光の公式サイトへ

ゲット君

ゲット君

「楽天モバイル」の対応エリアを調べる方法

ナビ博士

ナビ博士

楽天ひかりのキャンペーンは3つ

表彰台の無料アイコン素材 1

「楽天ひかりUN-LIMITキャンペーン」で1年間無料

申込期間2020年10月7日(水)~終了日未定
キャンペーン条件「楽天ひかり」の申し込み、開通、利用開始
特典内容Rakuten UN-LIMIT VIを契約中の場合
⇒開通月から最大12ヶ月間、楽天ひかりの月額基本料が0円楽Rakuten UN-LIMIT VIを契約していない場合
⇒開通月翌月から12ヶ月間、楽天ひかりの月額基本料が割引

楽天モバイル(Rakuten UN-LIMIT VI)を契約中の方なら、開通月から最大12ヶ月間、楽天ひかりの月額基本料が0円になります。

楽天モバイル(Rakuten UN-LIMIT VI)を契約していない方も、 マンションプランが1,980円(税込)、ファミリープラン3,080円(税込)まで割引 されます。

ゲット君

ゲット君

サブ回線としてでも契約をしておくと、楽天ひかりがキャンペーン適用中は月額基本料0円で利用できるのでお得ですね。

「SPU」で楽天市場のポイント倍率が+1倍

ナビ博士

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ゲット君

ゲット君

「スタート1000」で1,000ポイントがもらえる

ナビ博士

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▼スタート1000の対象サービスの一例(2022年6月時点)
対象サービス条件
楽天市場初めてのお買い物(3,000円(税込)以上)
楽天カード新規入会・利用(過去に利用していた方は対象外)
楽天モバイル初めての申し込み
楽天ひかり初めての申し込み・回線開通
楽天銀行新規口座開設・入金
楽天証券新規口座開設・初期設定&楽天市場でのお買物(7,000円(税込)以上)

楽天ひかりを選ぶメリットは?

いいねアイコン

IPv6 対応の高速インターネットが利用できる

ゲット君

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▼楽天ひかりの実測データ(2022年6月1日時点)
測定地点平均速度
東京648.13Mbps
広島518.75Mbps

月額料金が光回線としては安い

楽天ひかりの 月額料金は業界最安級 です。

戸建て(税込)マンション(税込)
楽天ひかり5,280円4,180円
ドコモ光5,720円~4,400円
auひかり5,ネット証券のキャンペーン最新情報 610円~4,180円
ソフトバンク光5,720円4,180円
So-net光プラス6,138円4,928円
ビッグローブ光5,478円4,378円

光コラボやフレッツ光から工事不要で乗り換えできる

フレッツ光や 他社のフレッツ光を契約中の方であれば、工事不要で乗り換えが可能 です。

ナビ博士

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楽天ひかりの申し込みの流れ

チェックシート・アンケートの無料アイコン素材 1

楽天ひかり新規利用者の手順

楽天ひかり公式サイトから申し込み

楽天工事受付センターからの連絡を受ける

開通工事に立ち会う

作業時間は、1~2時間程度です。

ゲット君

ゲット君

インターネットの接続設定を行う

ナビ博士

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